孫正義 1957年8月11日生まれ。
ソフトバンクグループの創業者。
孫正義の名言・格言
「20代で名乗りを上げ、30代で軍資金を最低で1000億円貯め、40代でひと勝負し、50代で事業を完成させ、60代で事業を後継者に引き継ぐ」
「本当の勇気は周到な用意の元に生まれる。用意の無い勇気を蛮勇という」
「我々が推進役として、世界中に情報革命を起こすのは何のためか。人々を幸せにするためです。「何のために」を忘れ去ってしまったのでは意味がない。」
「革命期には、命を投げ出してでも新しいパラダイムを切り拓いていかなければ、先頭を切るのは難しい。」
「戦略というのは「総花的になんでもやります」ということでは人数の多いところ、カネのあるところに敵わない。一点集中するしかあと追いでは勝てない。」
「自分一人のものが夢。みんなで共有できる夢が志だ。」
「事業は３０年しか続かないが組織は３００年続く。」
「坂道は、いかに苦しくても登っている時が一番楽しい。」
「事を起こすのが起業家、事を成すのが事業家、事を治めるのが経営者。」
1957年8月11日 在日韓国人実業家の二男として佐賀県鳥栖市の朝鮮人集落に出生。
ソフトバンクグループの創業者。
高校入学後、司馬遼太郎の小説『竜馬がゆく』を愛読。渡米を決意。1974年に久留米大学附設高等学校を中退し、渡米。米国ホーリー・ネームズ・カレッジの英語学校 (ESL) に入学。
米国サンフランシスコセラモンテ高等学校の2年生に編入。
入学後すぐに教科書の内容は全て解ると校長に掛け合い、カリフォルニア州の大学試験検定を受けることに。
しかし試験は英語で出題される。そこで孫正義は「日本語ならばこの問題は解ける」と、辞書の貸し出しと時間の延長を申し出、州知事にまで電話で抗議。そして辞書の持ち込みと時間延長という特例をのませ見事合格したという。
翌1975年に米国ホーリー・ネームズ・カレッジに入学
カリフォルニア大学バークレー校経済学部の3年生に編入
シャープに自動翻訳機を売り込んで得た資金1億円を元手に、米国でソフトウェア開発会社の「Unison World」を設立。
日本で、流行していた「スペースインベーダー」を、ブームが沈静化した後に大量に安価で買い取り、アメリカで売り出して大きな利益を得た。
またこの時期に結婚をしている。
コンピュータ卸売事業の「ユニソン・ワールド」、「日本ソフトバンク」を設立。
重度の慢性肝炎にかかり３年間入退院を繰り返すことになる。
1994年にソフトバンク株式会社（社名変更は1990年）の株式を店頭公開。
米ヤフーとソフトバンクの合弁でヤフー株式会社を設立。
同年、衛星放送プラットフォームの運営会社としてジェイ・スカイ・ビー（JスカイB）をルパート・マードックのニューズ・コーポレーションと折半出資により設立、マードックが会長、自らは社長に就任。翌年、パーフェクTV!を運営する日本デジタル放送サービス（現スカパーJSAT）と合併、スカイパーフェクTV!（スカパー!）として放送を開始。
証券市場の開設を企図し米国のナスダック・ストック・マーケットとソフトバンク株式会社が共同出資しナスダック・ジャパンプランニング株式会社を設立。翌2000年には大阪証券取引所とナスダック・ジャパンプランニング株式会社にてナスダック・ジャパン市場を開始。
（02年にはヘラクレスとして改組された。）
ヤフー株式会社と共同でADSL接続サービスのYahoo! BBの提供を開始。以降、それまでのPCソフト卸、PC出版から通信に本業の軸足を移す。
福岡ダイエーホークスと福岡ドームをダイエーから買収し、福岡ソフトバンクホークスのオーナーに就任。
ボーダフォン株式会社（現ソフトバンク株式会社）を日本企業として最高額となる1兆7500億円で買収し、同社代表執行役社長兼CEOに就任。
世界長者番付 58億ドル（約6800億円）で日本人1位（全体では129位）。
2010年、企業内学校でソフトバンクグループを担う後継者発掘・育成を目的としたソフトバンクアカデミアを設立。
東日本大震災が発生すると、義援金として個人で100億円および2011年から引退するまでソフトバンクグループ代表として受け取る報酬の全額を寄付することを表明。さらに福島第一原子力発電所事故を受け、自然エネルギー財団を設立。『東日本大震災復興支援財団』を6月に設立。
イギリスの半導体設計企業であるARMホールディングスを約3.3兆円（約240億ポンド）で買収
ドナルドトランプ次期米大統領と会談。
ソフトバンクが米国のテクノロジー業界に5兆7000億円の投資をすることを表明。
最終利益が前年度のおよそ3倍、1兆4263億円で過去最高益。日本企業で最終利益が1兆円を超えたのはソフトバンクグループで3社目。
サウジアラビア政府系の公共投資ファンドと計画していた10兆円規模の投資ファンドが発足